The Economist の記事を訳出しました。
Clever computers: The dawn of artificial intelligence
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賢いコンピュータ
人工知能の夜明け
強力なコンピュータが、人類の未来を変える。危険にまさる将来性をいかに担保するか
2015年5月9日
「完全なる人工知能の開発は人類の終焉をもたらすかもしれない」と、スティーブン·ホーキングは警告している。イーロン·マスクは、人工知能、あるいは、AIの開発が、人類が直面する最大の実存的脅威となることを恐れている。ビル·ゲイツは、AIを警戒するように人々を促している。
人の手によって生み出された忌わしいものが、人間の主人となる、または人間に手を下すことになる恐怖は、新しいものではない。しかし、有名な宇宙学者や、シリコンバレーの起業家、Microsoftの創始者といった、ラッダイトとは言えない人たちによって表明されることで、またGoogleやMicrosoftといった大手企業によるAIへの大規模な投資を背景にして、そのような懸念は、新たに重みを増してきている。あらゆる人々のポケットの中にスーパーコンピュータがあり、あらゆる戦場をロボットが見下ろしている光景を科学小説的な絵空事として切り捨てることは、自己欺瞞のようなものだ。問題は、いかに賢く心配するか、だ。
あなたは私に言語を教えた・・・
最初のステップは、コンピュータにいま何ができるのか、将来的に何ができるようになるのか、を理解することだ。処理能力の向上、デジタル利用可能なデータが豊富になってきたおかげで、AIはその能力の進歩を謳歌している。今日の「ディープ・ラーニング」システムは、人間の脳におけるニューロンの層を模倣し、膨大な量のデータを計算処理することにより、人間ができるのとほぼ同様に、パターン認識から翻訳に至るまで、任務を実行するために自分自身を学習させることができる。その結果、かつては理性と呼ばれたもの、写真を理解することから『フロッガー』のようなビデオゲームをプレイすることまで、が、いまやコンピュータ·プログラムの範疇となっている。2014年にFacebookから発表されたアルゴリズム、ディープ・フェイスは、97％の確率で、画像内の個々の人の顔を認識することができる。
決定的なのは、この能力の幅が狭く、限定的であることだ。今日のAIは、理性がいかにして自律性や興味、欲望といったものを人間に備わせているのか、ということを特定しようとする深淵なる好奇心なくして、強大な計算力によって、見せかけの知性を作り出している。コンピュータにはまだ、従来の人間の感覚における知性と関係する、推測し、判断し、決定するための、広範に及ぶ流動的な能力に近づくための何かが備わっていない。
しかし、AIはすでに、人間の生活に劇的な変化をもたらすのに十分なほど強力だ。それは、人にできることを補う形で、人間の試みをすでに強化している。チェスを見てみれば、コンピュータは今やどんな人間よりも良いプレーができる。しかし、世界最高のプレイヤーは機械ではなく、チャンピオンのギャリー・カスパロフが「ケンタウロス」と呼ぶもの、つまり、人間とアルゴリズムの共同チームである。このような共同作業は、すべての分野で当たり前になるだろう。AIの助けを借りて、医者は医療写真で癌を発見するための大幅に強化された能力を獲得するだろう。スマートフォン上で使われている音声認識アルゴリズムは、途上国の読み書きができない何百万の人々にインターネットをもたらすだろう。コンピュータの助手が、学術研究のための有望な仮説を提案するだろう。画像分類アルゴリズムは、ウェアラブルコンピュータによって、人々の現実世界の視界上に、有益な情報を重ねて表示できるようになるだろう。
しかし短期的に見ても、すべてがポジティブな結果になる訳ではない。例えば、独裁国家と民主国家の両方において、AIが、国家の安全保障機構にもたらす力を考えてみよう。何十億もの会話を傍受し、群衆の中から声や顔ですべての市民を選別できる能力は、自由にとって大きな脅威となる。
そして、社会にとって広範囲に及ぶ利益が存在する場合であっても、多くの人はAIの利益に与れない。元来、「コンピューター」の仕事である計算処理をやっていたのは、上司のために無限の計算を行う、途方もない仕事をあくせくこなす人たちであり、多くの場合は女性だった。まさにトランジスタが彼らの役割を奪ったように、AIがホワイトカラーの労働者をまとめて追い出すだろう。確かに教育と訓練は役立つだろうし、AIの助けを借りて得た富が、新規雇用を生み出す新たな分野に費やされるだろう。しかし、労働者は変転を余儀なくされる運命にある。
しかし、こういった監視と労働者の変転が、ホーキング、マスク、ゲイツ各氏が心配していることではなく、また、近頃ハリウッドが映画館で公開した未来のAIを描いた映画のプロットに刺激を与えているものでもない。彼らの懸念は、総じて、より遠い未来を見据えたものであり、より終末論的である。それは、 人知を超えた認知能力や、ホモサピエンスのものと矛盾する興味を持つ意志を持った機械への脅威である。
このような人工の知的生命はまだ現実離れしている。実際のところ、それを作り出すことは永遠に不可能かもしれない。1世紀に渡り、脳を突つきまわしてきたにもかかわらず、心理学者や神経科医、社会学者、哲学者は、未だ、どのように理性が形成されるのか、あるいは、理性とは何なのか、といったことを理解することから遠くにいる。そして、限定された知能を用いたありふれたビジネスの場合であっても、それが興味と自律性を持った場合、何が起こるかわからない。所有者よりも自分をうまく運転できる自動車は、いかにも便利そうだ。一方、どこに行くか自分の考えを持っている自動車は、それほど便利そうには思えない。
・・・私はののしる方法だって知っている
しかし、ホーキング氏が言う「完全なる」AIが実現する見込みはまだ薄かったとしても、どのように対処するのか計画を立てておくことは、社会にとって賢明な判断といえる。それは、思っているよりも簡単にできる。とりわけ、人類は長きにわたり、人を超えた能力と独自の興味をもつ自律的存在を創造してきたからだ。官僚や市場、軍隊といったものは、組織化されていないひとりの人間にはできないことができる。すべてが、機能するために自律性を必要としている。すべてがコントロール不能になりうるし、正しいやり方で用意され、法律や規制によって制御されていない場合、大きな害となりうる。
これらの類似点は、AIを恐れている人たちを安心させるはずだ。それらはまた、社会が安全にAIを開発するための具体的な方法を示唆してもいる。軍は民間人の監視を必要とし、市場は規制され、官僚は透明性と説明責任がなければならないのと同様に、AIシステムは綿密な監視に開かれていなくてはならない。システム設計者は、あらゆる状況を予測することはできないので、動作を停止させるスイッチも用意しておかなければならない。これらの制約は、発展を阻害することなく適用することができる。核爆弾から交通ルールに至るまで、人類は、他の強力な技術革新を制約するために技術的な工夫や法的な制限を設けてきた。
最終的に意志を持った人間のものとは異なる知性を生み出す魔物は、あまりに途方も無いので、議論に影を投げかける恐れがある。確かに、危険はある。しかし、そういった危険に、AIの夜明けがもたらす大いなる恩恵を霞ませてはならない。
| 2015/05/25
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The Economist の記事を訳出しました。
Sex, health and beauty: Faces and fortunes
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性別、健康、美しさ
顔と富
何が女性を魅力的にするかは、その女性が暮らしている場所がどれだけ健康的かに依存する
2014年5月3日
健康と美しさが相関関係にあるということを疑う人はいないだろう。しかし、誰が美しいと認識されるかということは、彼女の健康だけに依存するのではなく、彼女が暮らしている地域の健康水準にも依存する、と聞くと驚かれるかもしれない。これは、しかし、フィンランドのトゥルク大学のUrszula Marcinkowska氏と彼女の同僚によってBiology Letters誌で発表されたばかりの研究における結論である。Marcinkowska氏は、健康的な国では、女性的な顔をした女性がかわいいと考えられ、不健康な地域では、より男性的に見える女性が好まれるということを発見した。
Marcinkowska氏は、28カ国から選ばれた約2,000人の男性に、同じ女性の顔を、より女性的なものからそうでないものまで様々に変形させた、つまり、エストロゲンとテストステロンのさまざまなレベルの影響を反映させたバージョンを見せることによって、この結論に達した。エストロゲンは、大きな目やふくよかな唇などの、いかにも女性的であるような特徴を引き立てる。テストステロンは、広い顔とがっしりとした顎といったような、男性的な特徴を引き立てる。
グラフが示すように、相関関係は顕著である。そして、統計分析は、それが、国の豊かさや、男女の比率、そしてそれによる男性側の女性の選択肢の数とは無関係であることを示している。しかし、理由は判然としていない。
これまでの研究は、女性的な特徴を持つ女性が、子供を産み育てることにより適していることを明らかにしてきた。よって、ある男性が女性的な女性を好む時、彼が子孫を残せる確率は高まることになる。Marcinkowska氏は、女性なのに男性的に見える顔と相関することがおそらく予想される（男性の場合は確かに相関する）「支配」といったテストステロンに起因する行動特性は、産後の子供たちを養うために必要な物資の奪い合いに役立つのではないかと推測する。しかし、それがなぜ不健康な国で特に重要でなくてはならないのかについては、良く判っていない。
| 2014/05/23
| The Economist, Translation
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The Economist の記事を訳出しました。
Google and the EU: On being forgotten
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GoogleとEU
忘れられることについて
忘れられる権利は魅力的に聞こえる。
しかしそれは、問題を解決する以上に、さらなる問題を生み出す。
2014年5月17日
マックス・モズレーは、多くの人にとっては奇異に見えるかもしれない性的なプレイを楽しんだ。しかし、それは他人がとやかく言うべきことではなかったので、今は廃刊されたイギリスのタブロイド紙が2008年に彼を「病的なナチ乱交」の参加者であると誤報しとき、彼はプライバシーを侵害されたと訴え、勝訴した。その申し立ては、しかし、インターネット上に残り続けている。あなたが「マックス·モズレー」と入力すれば、Google（その会長、エリック・シュミットは本紙の社外取締役である）は親切に検索を補おうとしてくれる。最初の4つの選択肢は、「ビデオ」、「事件」、「写真」、そして 「スキャンダル」だ。彼と同様に、検索エンジンが自分の名前と関連づけようとする誹謗中傷や的外れな見解によって、自分たちの生活が汚されていると感じている多くの人びとは、是正を求めている。
ヨーロッパの多くの政治家はこれに同情的だ。フランスやイギリスなどの国々は、いったん有罪判決が下されれば、犯罪歴を消去することを長らく許容してきた。立法化するには28あるEU加盟国すべての承認が必要だが、欧州議会は「忘れられる権利」を支持している。モズレー氏は、ドイツで、国内のGoogle検索に表示される画像をブロックするための最初の法廷論争に勝利した。
現在、EUの最高裁判所である欧州司法裁判所は、ある象徴的な事件で、この訴訟を後押ししている。スペインの弁護士、マリオ・コステハ・ゴンザレスは、その検索結果が、自分の名前を、すでに決着した訴訟についての1998年の新聞記事と関連づけているといって、Googleを訴えた。裁判所は、他人が保持しているデータについて個人に大きな権利を付与する、制定から19年経ったデータ保護に関するヨーロッパの法律に照らし、Googleは「データ管理者」に相当するとの判決を下した。裁判所は、ある情報が処理された目的、経過した時間を考慮した上で、「不十分な、無関係な、（中略）あるいは行き過ぎた」情報へのリンクを表示しないように、Googleが要求され得ると述べた。もしも要求が断られ場合には、個人は、国のデータ監視局に訴えることができる。
誤解や悪意から犠牲者を守りたいという裁判所の願いは理解できる。しかし、忘れられる権利を行使するのは難しいだろう。ヨーロッパでは、Googleが検索結果を検閲させられたとしても、アメリカでは、合衆国憲法修正第1条にあたる言論の自由に関する条項が、プライバシーへの配慮をいつも踏みにじる。ちょっとした技術的ノウハウがあれば、ヨーロッパのインターネットユーザーでも、アメリカと同様の検索ができてしまうだろう。ヨーロッパは、それを防ぐために、中国のようなファイアウォールを構築したいとは思わないはずだ。
そして、企業に強制的に過去を消去させることが可能であったとしても、それは良い結果よりも、むしろ害をもらたすだろう。それは、自らの過去を隠したがっている人たちの不都合な真実を見つけ出そうとするすべての人たちを妨げることになる。欧州司法裁判所の判決は市民の自己防衛を認めるものだが、誰かが文句をつける度に、それぞれのケースについて比較検討することなくすぐに情報を削除することは、Googleや他の検索エンジンにとっては、商業的にも問題となる。
静かなる侵害に気をつけろ
忘れられる権利は、インターネットの大いなる力を弱めることにもなるだろう。インターネットとは、実際のところ、想像を絶するサイズの図書館であり、すべての図書館がそうであるように、ニュース、ゴシップ、アーカイブされた情報、そして多かれ少なかれ無関係であったり、間違っていたり、馬鹿げていたりするかもしれないその他の情報で溢れている。インターネットは、かつてないまでに自由に利用でるようになったこういった情報を大いに利用してきたが、同時に扱いかねてもきた。検索エンジンは、図書館の蔵書リストのようなものであるべきだ。それは、包括的かつ中立的でなくてはならず、その内容についても、使われ方についても、憂慮も賛成もしないものでなくてはならない。それが正しいか間違っているか、有益か無益かを判断するのは、行政ではなく、個人であるべきだ。人々は、それを判断をする力を明け渡してしまうことを警戒していなくてはならない。それについて知恵を巡らし、弱者を支援する裁判所に対してさえも。かつてジェームズ·マディスンは言った。「人々の自由は、暴力的に突然奪われるよりも、権力者により推進される静かなる侵害によってゆっくりと奪われるケースの方が多いのだ。」
| 2014/05/22
| The Economist, Translation
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The Economist の記事を訳出しました。
Defending Japan: Collective insecurity
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記事の中では、安倍内閣が憲法解釈を集団的自衛にまで拡大させようとしていることについて肯定的に書かれていますが、靖国参拝のような「思慮にかけた」行動を見るにつけ、外交下手な日本が本当に近隣諸国に理解を求めながら改革を進めていけるのかどうか、多いに疑問が残ります。
防衛する日本
集団「不安」保障
首相が日本を平和主義から引き離そうとするのにも一理ある
2014年5月17日
日本の戦犯を祀る神社への彼の思慮に欠けた参拝を鑑みれば、近隣諸国が、日本の長年にわたる平和主義をこねくり回そうとする安倍晋三の計画を、深い疑念を持って見ていることは驚くに値しない。しかし、彼が今週発表した、日本が同盟国を防衛することを初めて許容しようとする提案は、日本を正しい方向へと導いている。その提案は、精力的な外交を伴うものである以上、地域を、不安にではなく、より安全にする必要がある。
『時代は変わる』
1945年の敗戦以来、日本は東アジアの平和と繁栄に貢献し、地球市民の模範となってきた。アメリカ人の占領者によって書かれた平和主義の戦後の憲法は、いくつかの点で賞賛に値する。その心髄である憲法九条には、日本は、国際紛争を解決するための武力行使を永遠に放棄するとある。この誓約は、日本の軍国主義が再びアジアにはびこることはないと近隣諸国を安心させる助けとなり、また、アメリカに西太平洋を見張らせることにもなった。その安全の保証が、今度は、日本人に、軍隊の制服を投げ捨てさせてサラリーマンのスーツを選ばせ、繁栄の道へと向かわせた。多くの日本人にとって、日本国憲法はプライドの源泉というだけではない。それは国の宝なのだ。
しかし、危険が高まりつつあり、日本の取り決めは時代遅れのものに見えてきつつある。脅威は、技術者たちが核爆弾を開発し終え、現在はそれを搭載するためのミサイル技術に取り組んでいる、北朝鮮から来る。そして中国は不満を溜め込み、軍事力を高め、東シナ海沖にある尖閣諸島の日本の長年にわたる支配に抗議している。
国内では、当惑しながら中国との衝突を避けようとしている超大国アメリカの、安全保障の不確かさに気を揉んでいる。疑念は、お互いが抱いている。一部のアメリカの戦略家は、日本がアメリカの安全保障にただ乗りしていることにうんざりしている。今日の憲法解釈では、日本は、カリフォルニアに向かって日本上空を飛んでいく北朝鮮のミサイルを撃墜することは許されない。朝鮮半島で戦争が起こっても、日本は、戦地に赴くアメリカの飛行機に燃料を補給することさえできない。アメリカの戦略家たちは、日本に、同盟の安全保障上、より大きな役割を果たしてもらうことを望んでいる。
最近の日本の指導者の誰よりも、安倍氏はこれらのことを理解している。自国の安全保障を強化するために、彼はすでに、同国初の国家安全保障局長を任命し、国家安全保障戦略を策定するなど、日本の慎重な基準に照らせば大胆な策を講じてきた。彼の最新の提案は、憲法を改正するのではなく、憲法が許容できること（特に、同盟国の援助に関わる集団的自衛の原則を指すが）を再解釈することだ。
中国は、自国の公共放送は行進する軍隊と鋭い音を立てて飛ぶジェット機で溢れているのに、日本の軍国主義を非難して、そのようなやり方は不正だと糾弾する。その誤解はほとんど故意に見える。平和維持活動以外の目的で、日本海域を越えて日本が軍隊を配備する筈がない。こういった比較的小さな変化を受け入れてもらうために、安倍氏が国内の人びとを苦心して説得していることが、日本が好き好んで戦争をしかけたいと望んでいる訳ではないことを示している。この新しい方針の主な効果は、日本が、アメリカ軍とより緊密に、兵站や諜報活動などについて連携しやすくなることだ。
他の点では、安倍氏の提案に取り立てて目を引くところはない。しかし、戦時中の日本が引き起こした大混乱や、現在、近隣諸国と不安定な関係にあることを考慮に入れると、改革は活発な外交と平行して進めていく必要がある。安全保障を、弱めるのではなく、強化しようとするのであれば、安倍氏は、日本の意図は、軍国主義復活の第一歩にあるのではなく、限定的で悪気のないものであると、地域を安心させる必要がある。
| 2014/05/18
| The Economist, Translation
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The Economist の記事を訳出しました。
Video games: Pixel pressures
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『グランド・セフト・オート V』の発売直後に掲載された、イギリスのゲーム産業に関する記事です。『GTA V』がアメリカのイギリス流のパロディであるという指摘が出てきます。この記事を読んで『GTA V』の購入を決めました。あまり遊べていないのですが。。最後は、携帯カジュアルゲーム市場への期待で締められています。
ビデオゲーム
ピクセルの重圧
大ヒット作のリリースが、イギリスのゲーム制作会社を延命させるかもしれない
2013年9月21日
9月17日にリリースされたビデオゲーム『グランド・セフト・オート V』は、一見した限りでは、まったくスコットランドらしくない。その舞台は架空のロサンゼルスだし、主人公である（アンチ）ヒーローは、アメリカのギャング3人組だ。しかし、しばらく遊ぶとイギリス独特のユーモアに気づくことになるだろう。ゲーム中の「ウィーゼル・ニュース」ネットワークは、文化闘争の最前線から終末的な報告を届ける。架空のソーシャル・メディア「ライフインベイダー」は、カリフォルニアの技術者をからかう。カジュアルな暴力表現はさておき、ゲームの美点は、それがアメリカの、特にイギリス流のパロディになっている点にある。
1億7000万ポンド（289億円）の予算がかけられたといわれるこのエジンバラで作られたゲームは、イギリスのビデオゲーム産業にとってのひとつの偉業だ。『GTA V』を開発した会社、ロックスター・ノース（Rockstar North）は、10億ポンド（1700億円）程の売り上げを達成することが期待されている。しかし悲しいことに、このような成功は、今日では稀だ。誇大広告の下、イギリスのビデオゲーム産業に、かつての威光はない。『GTA V』リリースの数日前、イギリス最古かつ最大のゲーム制作スタジオのひとつ、ブリッツ（Blitz）は、閉鎖することを発表した。ブリッツのトップ、フィリップ·オリバー氏は、契約のための熾烈な競争を原因の一端とした。
ゲーム産業におけるイギリスの弱体化は、グローバルなゲーム産業の状況を大きく反映している。 2大ゲーム機、Xbox 360とプレイステーション3は、両方ともそのライフサイクルの終焉を迎えようとしている。イギリスのゲームの売り上げ（アナログ・デジタルの両方を含む）は、2010年の20億ポンド（3400億円）から、2012年は16億ポンド（2720億円）に下落した。世界中で同様の傾向が見られる。ゲーム業界団体、TIGAが収集したデータによれば、そのことは、イギリスのスタジオで雇用されている制作スタッフが、2008年の9,900人から、2012年の9,224人に減少している理由の一端を説明する。
しかし、学校での質の高いコンピュータ・サイエンスの教育によって確立した、初期の優位性は失われている。資金調達の難しさは、例えばロックスター・ノースがアメリカ企業、テイクツー·インタラクティブ（Take-Two Interactive）に所有されているように、多くのスタジオが国外の制作会社に吸収されることを意味した。アメリカとカナダでは、州によっては、寛大な補助金を導入しており、企業は所得税さえも返還請求することができる。ゲーム開発者は、若く、流動的な傾向があるので、イギリスからスタッフが引き離されることになった。彼らを野心のある外国人と交換することは難しい。就労ビザは高価で、取得するのがますます困難になってきている。
TIGAのCEO、リチャード·ウィルソンによれば、時代の潮流がいま変わろうとしている。2012年、スタジオでの雇用の減少は横ばいだった。新しいゲーム機がまもなくリリースされるが、そのことは雇用の拡大を意味すると考えてよいだろう。2012年の予算において財務大臣ジョージ·オズボーンによって発表された補助金は、その必要性を受け入れていない欧州委員会により、遅らされている。しかし最終的には、補助金は可決されると思われる。制作費の25％に相当すると見込まれるその金額は、海外からの資金流入に歯止めをかけることになるだろう。
『GTA』のような大ヒット作は別にして、おそらく最大の希望は、小規模で柔軟なチームによって作られた、携帯電話や、タブレット、PC向けの、安価なカジュアルゲームにある。TIGAによれば、イギリスの開発会社の半分は、過去4年間に創業された。ニューヨークに拠点を置く開発会社、レボリューション・ソフトウェア（Revolution Software）の創設者、チャールズ・セシルは、彼の『ブロークン・ソード』シリーズの新しいバージョンをiPadユーザに販売できるようにしたアップルに感謝している。彼が指摘するように、イギリスのゲームが持つ皮肉なウィットには、未だ多くの需要がある。今こそ、それを生かす時だ。
| 2014/01/13
| The Economist, Translation
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